親の熱中症を防ぐ｜夏の見守りと、冬のヒートショック

屋内で起きる日本の熱中症リスク

日本の熱中症は、主に屋内の高齢者の問題です。毎年、熱中症による死亡の多くを65歳以上が占め、その多くがエアコンを切ったまま自宅で見つかります。年をとると暑さやのどの渇きを感じにくくなるため、危険な室温が、本人には危険に感じられません。

日本の夏は年々厳しくなり、湿度の高い日が続くと、気温の数字以上に体感が上がります。一人暮らしの高齢の親にとって、これは特殊な災害ではなく、毎年7月と8月に必ず来る季節の危険です。だからこそ、起きる前に備えられます。

統計で見る高齢者の熱中症搬送数

「うちの親に限って」と思いがちですが、統計は逆のことを示しています。最も運ばれやすいのは、まさに屋内で過ごす高齢者です。

総務省消防庁によると、2024年（令和6年）の5月から9月に熱中症で救急搬送された人は全国で9万7578人にのぼり、統計を取り始めてから最も多くなりました。そのうち65歳以上の高齢者が57.4％を占めます。さらに、発生場所別では「住居」が最も多い区分です。つまり、外で無理をした人より、自宅にいた高齢者のほうが多く運ばれているということです。エアコンのある部屋にいても安心とは言えません。海外にいると「電話で元気そうだった」だけで判断しがちですが、本人の自己申告と室温は別物だと考えておくほうが安全です。

知っておきたいアラートの仕組み

日本には公的な暑さの警報があり、その2つのレベルを知っておくと、漠然とした心配が「この日に動く」という具体的な行動に変わります。

環境省は、危険な暑さが予想される日に熱中症警戒アラートを発表します。さらに令和6年（2024年）からは、災害級の極端な暑さに対して、一段上の熱中症特別警戒アラートの運用が始まりました。アラートの基準になるのは、気温だけでなく湿度や日射も加味した暑さ指数（WBGT）です。高齢者など熱中症になりやすい人の身近な人は、その人が屋内でエアコンを適切に使い、涼しく過ごせているかを確認してください、というのがアラートの呼びかけです。市区町村は、危険な暑さを避ける場所としてクーリングシェルター（涼しく保たれた公共施設）を指定することもあります。アラートはメールや環境省のLINE公式アカウントでも受け取れるので、海外にいる家族も登録しておけば、どの日に電話して確認すべきかが分かります。

• 暑さ指数（WBGT）が28以上で「厳重警戒」、31以上で「危険」とされ、31を超えたら屋外の運動は原則中止が目安です
• 熱中症警戒アラートは、翌日または当日の最高WBGTが33以上と予想されるときに、都道府県単位で発表されます
• 熱中症特別警戒アラートは、県内のすべての観測地点でWBGTが35以上と予想される、災害級のときに出されます

エアコンを使ってくれない、という問題

一番難しいのは機器ではなく、年配の親に使ってもらうことです。今の高齢世代の多くはエアコンのない時代に育ち、もったいないと感じ、そして実際に、自分を害している暑さを感じていません。

「暑いかどうか」を議論しても進みません。本人は正直に「暑くない」と報告しているからです。うまくいくのは、判断そのものをなくすことです。設定温度を決め、室温がそれを超えたらエアコンを動かすという約束にする、操作が簡単な、または遠隔で調整できる機種にする、そして費用はもう手当て済みだと伝えて、もったいなさを壁にしないことです。危険な領域がはっきり示された安い室温計を置くと、失われた暑さの感覚の代わりに、本人が信じられる外からの合図ができます。

「電気代がもったいない」という遠慮には、具体的な数字が効きます。冷房を24時間つけっぱなしにしても、電気料金を1kWhあたり31円として試算した例では、ひと月でおおよそ1万円前後です。冷房は運転を始めた直後に最も電力を使い、室温が安定すると消費は落ち着くため、こまめに消したり点けたりするより、つけっぱなしのほうが安くなる時間帯もあります。猛暑のあいだだけの出費だと考えれば、命を守る費用として大きくはありません。室温は28度・湿度70％以下が一つの目安とされますが、これはあくまで目安で、本人が暑がらなくても室温が高ければ動かす、という運用にします。

効果的な声のかけ方

正面から「暑いからエアコンをつけて」と言っても、本人は本当に暑く感じていないので、なかなか響きません。感覚をめぐる押し問答を避ける言い方に変えます。

効くのは、本人の感覚を否定しない言い方です。「暑い・寒いではなく、室温が28度を超えたらつける機械の決まりにしよう」と、判断を温度計に肩代わりさせます。電気代を気にしているなら、「今月の冷房代はこちらで持つから、気にせずつけて」と、お金の遠慮を先に外してしまいます。それでも消してしまう場合は、議論を続けるより、設定を変えられないようにしておく、外から運転状況が分かる機種にする、といった仕組みで支えるほうが確実です。もう一つのコツは、言う人を変えることです。子の言葉には耳を貸さなくても、かかりつけ医やケアマネジャー、孫からの一言なら素直に聞く、ということはよくあります。遠く離れていると毎日は確認できないので、近所の方や見守りサービスに、アラートが出た日だけでも様子を見てもらえると安心です。

水分と塩分は、のどが渇く前に

高齢者はのどの渇きを感じにくいので、渇いてから飲むのでは間に合いません。時間を決めて、少しずつこまめに飲むのが基本です。

たくさん汗をかいたときや軽いめまいが出たときは、水だけでなく塩分も一緒に補う必要があります。大量に汗をかくと水分と同時に塩分が失われ、水だけを飲むと体内の塩分濃度がかえって下がって、具合が悪くなることがあるためです。市販の経口補水液や、自宅で作れる薄い食塩水（水1リットルに食塩1〜2グラムほど）が手軽です。持病で水分や塩分の制限がある親の場合は、自己判断で増やさず、かかりつけ医に上限を確認してください。冷蔵庫の見える場所に本人が好む飲み物を切らさず置いておくと、自然に飲む回数が増えます。

冬の裏側にある、浴室のヒートショック

夏に暑さで危険になるのと同じ体が、冬には逆の問題に弱くなります。ヒートショックは、暖かい部屋と冷えた浴室やトイレの間を移動するときの血圧の急変で、寒い季節に高齢者の浴室での倒れや死亡を多く生みます。

規模は小さくありません。消費者庁によると、家庭の浴槽での溺水による死亡は令和2年（2020年）の人口動態統計で4,724人と、交通事故による死亡のおよそ2倍にのぼります。入浴中の事故はいったん起きると、救急搬送時の9割以上が死亡か重症という重さで、その多くを高齢者が占め、寒い時季に集中します。暑さ対策と同じく、ヒートショックも対策が安く具体的なリスクです。日本式の入浴の安全面は、親の入浴介助とあわせて考えると整理しやすくなります。

• 入浴前に脱衣所と浴室を暖め、部屋ごとの温度差を小さくします
• 湯温は41度以下、湯につかる時間は10分までを目安にします
• 浴槽から急に立ち上がらず、ゆっくり出ます
• 飲酒後・食後すぐ・薬を飲んだ後の入浴は避けます
• 入浴前に同居者へ一声かけ、離れて暮らす家族にもおおよその入浴時間を伝えておきます

離れていてもできる備え

熱中症は、海外の家族でもほぼ遠隔で無力化できる、数少ない深刻なリスクの一つです。夏が来る前の、一度きりの準備で足ります。海外からでも手配できる道具をそろえておくと、当日の不安が減ります。

• 親の地域の熱中症アラート（環境省のメールまたはLINE公式アカウント）に登録し、どの日に確認すべきかを把握します
• 遠隔で運転・確認できるスマート対応エアコン、または操作の簡単な機種を用意し、設定温度のルールを決めます
• 危険域がはっきり表示される室温計（WBGT表示のものが目安に便利）を親の過ごす場所に置きます
• 電球型や家電の使用状況で異変を知らせる見守り機器、見守りカメラなど、在室や生活リズムが分かる仕組みを足します
• 手軽な水分・塩分補給の飲料（経口補水液など）を備え、アラート期間中は毎日の安否確認（電話、近所の方、見守りサービス）を組みます
• 親の最寄りのクーリングシェルターを前もって調べ、必要になる日より前に選択肢を用意しておきます

緊急受診が必要なサイン

「つらい」と「危険」の境目を知っておくことが大切です。高齢者では、熱中症は軽度から重度へ短時間で進むことがあります。

症状は重さでおおよそ三段階に整理されています。軽い段階では、めまい、立ちくらみ、足がつる、筋肉痛、大量の汗が出ます。この時点で涼しい場所へ移し、水分と塩分をとれば、多くは回復に向かいます。中くらいの段階になると、頭痛、吐き気や嘔吐、体に力が入らない強い倦怠感が出てきます。ここからは自力での水分補給が難しくなることがあり、医療機関の受診が必要です。重い段階は、呼びかけへの反応がおかしい、けいれん、まっすぐ歩けない、皮膚が熱く乾いて体温が高いまま下がらない、といった状態で、ためらわず119番です。

対応の基本は、涼しい場所へ移し、首や脇の下・足の付け根を冷やし、飲めるなら水分をとらせることです。混乱したり倒れたりした人を、そのまま寝かせて様子見にしないでください。救急車を呼ぶか迷う急な変化には、実施地域では救急安心センター（♯7119）で看護師や医師の助言を受けられます（全国ではありません）。重い症状なら迷わず119番です。これは一般的な情報であり、診断ではありません。暑さのなかで高齢の親の様子に迷ったら、緊急のものとして専門家の助けを求めてください。